男性育休を取得したいと考えたとき、
「いつ上司に伝えればいいのか？」
「早く言いすぎても大丈夫？」
と悩む方は多いのではないでしょうか。
結論から言うと早め＋具体的な報告がおすすめです。
目安としては、妊娠初期〜安定期前（8〜12週ごろ）に相談するのがおすすめです。
なお、流産リスクなどを考えて安定期に入ってから伝えるという選択もありますが、引き継ぎ期間を考えると早めの相談が現実的だと感じました。
この記事では、実際に育休を取得した私の経験をもとに、
- 上司に育休を伝えた現実的なタイミング
- 制度上の期限と、実務上おすすめのスケジュール
- 早めに伝えるメリット・デメリット
- スムーズに育休へ入るための引き継ぎの進め方
を解説します。
これから男性育休を検討している方の参考になれば幸いです。
これからパパになる方や、育休・新生児期の全体像を知りたい方は、こちらのまとめ記事も参考になります。
育休を取得する際、上司にはいつ言うべき？
私の場合、妊娠10週目ごろに上司へ育休取得の相談をしました。
育休取得の意思が固まっているのであれば、早めに相談することで、
- 引き継ぎ期間を十分に確保できる
- 業務調整を計画的に進められる
- 職場への負担や混乱を最小限にできる
といったメリットがあります。
上司に伝えた際は、今の業務を誰にどう引き継ぐかについて気にしている様子でした。
ただ、事前に同僚へ軽く相談していたことや、早めに伝えていたこともあり、最終的にはスムーズに受け入れてもらえました。
早めに相談しておくことで、こうした不安も最小限にできたと感じています。
結果的に、私自身も慌てることなく、落ち着いて育休に入ることができました。
育休をとる時期を上司に伝えた後、次に気になったのが育休中のお金のことでした。
特に育休給付金は、いつ振り込まれるのか分かりにくい制度です。
私の実際の育休給付金の振り込みスケジュールをこちらの記事でまとめています。
▶ 育休給付金はいつ振り込まれる？遅い？パパの体験談で実際の入金時期を公開
妊娠報告のタイミングに正解はある？
私は妊娠10週で伝えましたが、妊娠報告のタイミングに「正解」はありません。
例えば、こんな考え方もあります。
- 流産リスクが下がってから伝えたい
- 精神的に落ち着いてから話したい
- ある程度安心材料が揃ってから
- でも早めに共有したい
それぞれメリットがありますが、私は「早めに伝えてよかった」と感じています。
理由は、パートナーに体調変化の可能性があることを早く上司と共有できたからです。
場合によっては会社を早退することもありえます。
男性が利用できる育休の種類
一言で「育休」と言っても、男性が利用できる制度には主に次の2つがあります。
- 出生時育児休業
- 育児休業
それぞれ簡単に説明します。
出生時育児休業（産後パパ育休）
出産日、または出産予定日のいずれか遅い日から8週間以内の期間で、最大4週間取得できる制度です。
2回に分割して取得することもできます。
育児休業
出産日から子どもが1歳になる前日まで取得できます。
こちらも2回に分けて取得することが可能です。
これらを組み合わせることで、最大4回に分割して育休を取得できます。
家庭や業務の状況に応じて、柔軟に取得できるのが特徴です。
まず決めるべきは「いつから」「どのくらい」取るか
育休を取得するにあたり、最初に整理しておきたいのが次の2点です。
- いつから育休を取るのか
- どのくらいの期間、育休を取るのか
私はこれらを自分の中で明確にしたうえで、上司に相談しました。
「育休を取るかもしれません」という曖昧な相談ではなく、取得時期と期間をある程度固めて伝えることで、上司や職場側も具体的に対応しやすくなります。
上司に伝えるタイミングと法令上の期限
育児休業の申請期限は、法令上次のように定められています。
- 育児休業：原則1か月前まで
- 出生時育児休業：原則2週間前まで
制度上は2週間前でも問題ありませんが、実務上はかなり遅いと感じました。
引き継ぎや業務調整を考えると、育休取得の意思が固まった段階で、できるだけ早く相談するのが現実的です。
早めに伝えるメリット・デメリット
メリット
- 引き継ぎ期間を十分に確保できる
- 業務の属人化を防げる
- 職場との関係性を良好に保ちやすい
デメリット
- 安定期前に伝えることへの不安
- 情報がどこまで共有されるか分からない
- 業務分担などの調整が早く始まることがある
- 業務を前倒しで進める必要がある
会社の状況によっては、後任の選定や業務分担の見直しなどが早い段階から始まるため、心理的なプレッシャーを感じる場合もあります。
私の場合、安定期前ではありましたが、「育休取得の意思は揺らがない」と判断したため、このタイミングで伝えました。
また、伝える際には「まだ公表は控えてほしい」という点も併せてお願いしました。
上司に伝えた場所と伝え方
上司への相談は、個室で1対1で行いました。
安定期前だったこともあり、多くの人に共有されるのを避けるためです。
また、「育休を取るかもしれない」という相談ではなく、「この期間で育休を取得する予定です」と、確定事項として伝えました。
育休前の引き継ぎで意識したこと
引き継ぎをスムーズに進めるため、まず同僚に「どのような資料があると引き継ぎしやすいか」をヒアリングしました。
それをもとに、
- 現在の業務内容
- 育休中に想定される業務
- 今後のスケジュール
をまとめた引き継ぎ資料を作成しました。
育休に入る3週間ほど前に資料を共有し、不明点がないかすり合わせを行いました。
引き継ぐほうも引き継がれるほうも困らない具体的な引継ぎ方法はこちらからご確認ください。
まとめ｜育休取得の意思が固まったら、早めに伝えよう
育休は、人生の中で何度も取れるものではありません。
だからこそ、できるだけ気持ちよく、安心して取得したいものです。
そのためには、上司に育休取得を伝えるタイミングが非常に重要だと感じました。
育休取得の意思が固まったら、早い段階で上司に相談すること。
それによって、十分な引き継ぎ期間を確保でき、スムーズに育休へ入ることができます。
男性が育休を取ることは、特別なことではありません。
この記事が、育休取得に一歩踏み出すきっかけになれば嬉しいです。
育休をとるからには、後悔はしたくありませんよね。
育休中の後悔を減らすポイントを下記の記事でまとめています。
また、育休中は収入が減ることも多いため、
子供関連のお金についても考える機会が増えました。
子供が生まれてからは児童手当が支給されますが、
児童手当の使い道を考える前にやるべきことは家計管理だと感じました。
その理由を新米パパ目線でまとめた記事がこちらです。
